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スウェーデン式サウンディング試験により､住宅の建設にあわせて測定ポイントを選定し､地盤データを採取します｡
当社では､不同沈下に強い｢ベタ基礎｣を採用しています｡また､基礎の立上り幅を標準仕様で15cmにしています!
公庫基準の12cmではなく15cmにすることで､強固な基礎になっています｡
1階･2階の床材には24mm厚の合板を用いて､柱･壁･床･土台を一体化させて強固な躯体を造り､1階にはさらにその上に12mm厚の合板を重ね貼りし､12mm厚のフローリングで仕上げた合計48mm厚の剛床工法となっています｡
地震時に起こるねじれ現象や火災に対しても､安全性を高めます｡
※床暖房パネルを設置する場合は､構造用合板12mmのスペースに設置されます｡
外壁全てに2×4工法で使用する構造用合板(JAS規格品)を貼り､在来工法のスジカイと両方使用した木造軸組工法に2×4工法の長所を取入れた頑強な耐力壁構造です｡
基礎からのホールダウン金物や地震の時に強度の要ともいえる筋交い金物など､こうした見えない部分にこだわることで地震による揺れから建物の倒壊やゆがみを防ぎ家全体の耐久性を高めます｡
接合部の強度を高めるスーパーメタル工法も対応可｡
柱･梁･土台などの接合部に､特殊な金具を採用したメタルジョイント工法は接合部の弱さが弱点とされる軸組み工法の欠点を解消しています｡
また､金物には亜鉛メッキを施し､長期の防蝕性を高めています｡
建物の強さを表す指標として､住宅性能表示での耐震等級があります｡最低の基準として建築基準法の範囲以内を等級1､建築基準法の1.25倍の強さを等級2､建築基準法の1.5倍の強さを等級３として3段階の等級が設けられています｡
建物の劣化を防ぐには､構造部の腐食の原因となる床下の湿気の排除が重要です｡
当社では､基礎パッキンを標準採用し､床下全域での均質な換気を行い､湿気の徹底した排除を目指しました｡
木造住宅に湿気は大敵｡
壁面には､外壁と躯体の間に空気層を設け､湿気を排出する｢外壁通気工法｣を採用しています｡
これにより､壁内に結露を起こりにくくし､さらに耐久性を高めています｡
調査は住宅の建設に適したスウェーデン式サウンディング試験を採用しています｡
住宅の建設予定地にあわせて5ポイント(通常建築物の場合)の地盤データを採取｡
これにより敷地内における地盤の強さの偏りや深さごとの土の性質を知ることができます｡
※設計地耐力等によりボーリング調査を実施致します｡
調査で収集したデータのみならず､地形地質･土地条件等から過去85万件以上の解析実績によるノウハウを駆使して徹底的に解析します｡
独自に開発された｢住宅地盤情報システム｣で調査データだけでは見抜けない建設予定地の正確な地盤情報を収集判断し､不同沈下しない地盤の対策を立案します｡
解析によって導かれた結果をもとに､その土地に適した基礎仕様を提案｡
詳細なデータや現場写真を添付した｢地盤調査報告書｣にて､調査結果を報告します｡
解析によって導かれた結果をもとに､その土地に適した基礎仕様を提案｡
詳細なデータや現場写真を添付した｢地盤調査報告書｣にて､調査結果を報告します｡
| 直接基礎 | 良好な地盤の場合､地盤の支持力に合わせた計画の基礎(布基礎･ベタ基礎等)を提案します｡ |
|---|---|
| 表面地盤改良工法 | 表層部が軟弱な地盤の場合､表部の土に固化材を混合し､転圧する事により地盤を強固にする工法を提案します｡ |
| 湿式柱状改良工法 | 軟弱地盤が中間的に存在する場合､柱状に土･固化材･水を攪拌させ､地盤改良杭を構築する工法を提案します｡ |
| 小口径鋼管工法 | 支持層が深くに存在する場合､鋼管やRCパイル等を支持層まで建込み､建物を支持する工法を提案します｡ |
解析によって導かれた結果をもとに､その土地に適した基礎仕様を提案｡詳細なデータや現場写真を添付した｢地盤調査報告書｣にて､調査結果を報告します｡
※品質保証期間の開始日は地盤品質の適合を確認した日及び基礎着工日の両方の条件を満たした日となります｡
一般財団法人大阪住宅センターの住宅瑕疵担保責任保険｢まもりすまい保険｣
｢まもりすまい保険｣は住宅瑕疵担保履行法に基づく保険として､同法による保険法人として指定を受けた住宅保証機構が､全ての住宅事業者を対象として提供する保険です｡
この保険は､新築住宅を供給する住宅事業者等(建設業者及び宅建業者等)が､住宅保証機構(株)との間で保険契約を締結し､住宅の構造耐力上主要な部分および雨水の侵入を防止する部分(基本構造部分)に瑕疵が発生した場合､その補修等に対して保険金が支払われます｡
一戸建住宅:住宅の引渡日から10年間
※住宅瑕疵担保履行法上の保険期間は､新築住宅の引渡日から10年間です｡
住宅品質確保法に基づき定められた､構造耐力上主要な部分および雨水の侵入を防止する部分に関する10年間の瑕疵担保責任の範囲が保険の対象となります｡
住宅保証機構は､この保険の対象となる住宅(保険付保住宅)の基本構造部分の瑕疵に起因して､保険付保住宅の基本構造部分の基本的な耐力性能もしくは防水性能を満たさない場合､被保険者である住宅事業者が住宅取得者に対し瑕疵担保責任を負担することにより被る損害について､保険金をお支払します｡
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